CASE STUDIES 移籍事例

世界有数の医療機器メーカーで培った技術力を手に変革期の老舗メーカーへ移籍。新商品開発を主導。
49歳・技術※移籍時
移籍前
医療機器製造
課長
年収1100万円
移籍後
医療機器製造
移籍時
技術部長
年収1500万円
2年後
技術部長
年収1500万円

企業情報

移籍前
業種 医療機器製造
本社 首都圏
売上高 5000億円 ~ 1兆円
経常利益 1000億円~ 3000億円
従業員数 10,000名以上
設立 1950年以前
上場 東証プライム上場
移籍後
業種 医療機器製造
本社 甲信越
売上高 10億円~ 50億円
経常利益 1億円~ 10億円
従業員数 200
設立 1950年代
上場 非上場

オファー背景

経営者は40代と若く、外部の幹部級人材や女性役員を積極的に登用するなどの組織改革を進める一方で、同社には長年の受託製造による「下請け体質からの脱却」という大きな課題が残っていた。目指すのは、医療機器製造やODM(設計受託)分野への進出。 しかし、技術力はあっても、自ら市場を読み、製品を企画・開発する機能が社内になかった。期待されるのは、技術指導の枠を超え、開発組織をゼロから設計・仕組み化し、自社製品を創出できる「メーカー」としての開発基盤を構築すること。

ご経歴と移籍理由

医療・精密機器の商品企画、機械設計、新製品の量産立ち上げまで、モノづくりの全工程を網羅する知見を持つ。移籍の決め手は、「長年の下請け業態から脱却し、自らの技術で『自社開発メーカー』という新たな姿へ会社を作り変える」というミッションの、スケールの大きさに魅力を感じたこと。また、前職のような分業体制ではなく、技術トップとして開発プロセス全般に裁量を持てる点にも惹かれ、移籍を決意した。

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